加盟条件と制度
加盟金は0円!成功報酬型の自慢のFCパッケージをご紹介
加盟条件・開校支援制度
加盟条件
初期投資はその事業を始めるか否かの大きな分岐点となります。当社では「加盟金0円」「生徒20名在籍まではロイヤルティ0円」というビジネスモデルにより事業開始時の資金的負担を少しでも軽減することで成功要因を高めています。
ITTO個別指導学院 | みやび個別指導学院 | ||
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加盟金 | 0 円 | ||
スペシャルチャージ | 20名達成時 | 500,000円 (税込550,000円) |
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40名達成時 | 500,000円 (税込550,000円) |
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60名達成時 | 500,000円 (税込550,000円) |
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80名達成時 | 500,000円 (税込550,000円) |
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ロイヤルティ | 授業料 | 7% ※20名在籍までいただきません。 | |
入会金 | 50% ※20名在籍までいただきません。 | ||
年会費 | 50% ※20名在籍までいただきません。 | ||
特別講習費 | 10% ※20名在籍までいただきません。 | ||
システム使用料 | 月額 3,000円 (税込3,300円) |
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保証担保金 | 加盟時のみ 500,000円 | ||
広告分担金 | 月額 20,000円 | ||
エリア保証料 | 月額 10,000円 (税込11,000円) |
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出店地域 | 全国 | ||
契約期間 | 契約開始時から5年間 |
スペシャルチャージについて
これまで多くの加盟者の方々に支持された当社自信の「FCパッケージ」ですが、 その大きな要素として「加盟金」をいただいておりません。 これは当社社長である稲吉が過去の経験を踏まえ、「開校に伴う初期負担の軽減」と「成功するまでは代価をいただかないシステム」を実現したものになります。 よって当社では開業された校舎の生徒数が一定数に達した際に、 代価をお支払いいただく「スペシャルチャージ制度」を設けています。
開校支援制度【ドミナントパートナー制度】
ドミナントパートナー制度とは?
複数展開は経営の安定化にとっても非常に重要ですが、昨今、金融機関から支援を受けることがなかなか厳しい情勢となっています。そこで、優良なオーナー様には、本部が開校資金を全面的にバックアップし、必要なタイミングで積極的に展開していただける制度を設けています。
理念共有が図られている優良なオーナー様には、どんどん展開をしていただき、共に成長をしていきたいと考えています。また、複数校舎経営の場合、校舎数に応じてロイヤルティやスペシャルチャージの減免制度もございます。
ドミナント
パートナー登録
による支援内容
- NOVAサポートクラブへの無償登録
- 新規開校校舎の開校資金の支援(※上限あり)
- 教室リニューアル資金の支援(※上限あり)
- スペシャルチャージの支援
- 社内管理システムの利用(有償)
- セントラルデザインの優遇価格利用
出店パターンと費用
テナント型
低投資ですぐに開業したい場合はテナント型をお勧めします。良い物件があれば、本部審査が通り次第、内装デザインを作成し、施工完了後、すぐに開校できます。1つ1つの物件に合わせた看板デザインや内装プランを作成し、テナントであっても他塾との差別化を図り、快適な学習環境を整えています。
Before
After
フリースタンディング型
集客力が非常に高いのがフリースタンディング型です。建築期間もあり、開校までに時間は若干かかりますが、地域からの評判は抜群の為、早く多くの生徒を集めたい場合はフリースタンディング型をお勧めします。安心、安全で集中できる学習環境を整えた一歩先行く学習塾となります。
Before
After
低資金開業が可能な理由
当社は加盟金をいただきません!
フランチャイズ加盟にあたり、最初の大きなハードルは加盟金です。この加盟金はFCオーナー様にとって投資に対するリターンがなく、成功するかどうかもわからない内に支払わなければならないものです。当社はFCオーナー様の成功を第一に考え、加盟金をいただかずに生徒が増えた段階で成功報酬として対価を頂戴する「スペシャルチャージ制度」を設けています。
圧倒的に低い設備投資金額
学習塾開業にあたり、各種工事や使用備品についてはいずれのフランチャイズ本部も指定となっています。その中で当社はすべてを内製化することで、ハイクオリティーな設備備品をご納得いただける価格で納めさせていただきます。
< 設備投資費用の他社比較 >
当社 | M社 | I社 | |
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加盟金 | 0円 | 300万円 | 250万円 |
開業支援費 | 50万円 | 100万円 | - |
保証担保金 | 50万円 | - | 50万円 |
内外装工事費 | 548万円 | 200万円 | 330万円 |
什器・備品 | 80万円 | 220万円 | 350万円 |
広告宣伝費 | 30万円 | 100万円 | 250万円 |
総額 | 758万円 | 920万円 | 1230万円 |